Knowledge Integration through Detecting Signals by Assessing/Scanning the Horizon for Innovation

KIDSASHI:きざし

Knowledge Integration through Detecting Signals by Assessing/Scanning the Horizon for Innovation

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執筆者:伊藤裕子(主任研究官)
気候変動の影響が大きい農業分野では、地域における対策が不可避になっています。こうした中、農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)で開発された、「メッシュ農業気象データシステム」は、効率的な栽培管理や病虫害予防の他に農業のスマート化全般に貢献すると期待されます。
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執筆者:中島 潤(特別研究員)
微生物の機能を活用した、新しい地盤改良技術が注目されています。2017年度に「次世代地盤改良技術に関する研究委員会」も発足し、更なる研究活動の拡大、また社会実装に向けた動きが期待されています。
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執筆者:中島 潤(特別研究員)
世界では人口増加に伴う衛生的な水の不足などから、水の使用量をいかに減らすかが重大な社会的ニーズとなっています。 株式会社TBMでは、石灰石を60%以上含み、かつ原材料調達から製造・製品化まで極めて少ない水の使用量で、紙の代替品となる可能性を秘めた新素材LIMEX(ライメックス)を開発しました。 今後、広く産学官を巻き込んだオープンイノベーションなどを通じ、より広い意味で産業化し、グローバルに新たなイノベーションを起こしていく取り組みが期待されます。
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執筆者:矢野 幸子(特別研究員)
環境に残された動物の遺伝子(唾液中や糞尿中)からそこに生息する動物を推定する手法、環境DNAの解析が話題になっています。足跡から動物を特定するように、環境に残されたDNAから動物を特定します。環境DNAの新たな展開として、陸水域から海洋へと調査の範囲、最初は土壌微生物を対象とした解析手法だった環境DNAの手法を使っての研究は最近、魚類、ほ乳類へと解析対象が増えています。この優れた解析手法は、多くの共同研究者の手によって、利用の可能性を大きく広げているといえます。
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執筆者:浦島 邦子(上席研究官)
今世紀後半に人為的な温室効果ガスの排出をゼロにするためには、化石燃料依存から脱却をすることが必要です。そのための経済からのアプローチとして、世界の金融機関で再生可能エネルギー事業への投資、グリーンボンドや環境プロジェクトへの融資など、環境に資する資金提提供、“グリーンファイナンス”を進めています。
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執筆者:蒲生 秀典(特別研究員)
スウェーデン王立工科大学の研究グループは、「透明な木材」を開発したと発表しました。木材のリグニンという遮光成分を化学的に取り除き、導管として機能するセルロースと屈折率が同等の透明樹脂を注入し作製しています。さらに、米国メリーランド大学の研究グループは、同様の方法で作製した透明な木材について、建物の窓材料としての特性を評価し、木材繊維に起因する散乱効果により、室内に均一に光を照射できること、さらに、ガラスより断熱性、耐衝撃性ともに高いことを実証しました。今後、自然素材である木材の特性を活かした省エネ材料としての応用展開が期待されます。
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執筆者:相馬 りか(上席研究官)
牛肉1kgの生成に必要な飼料は10kg、鶏肉でも2kgは必要とされています。一方、昆虫1kgあたりに必要な飼料は1.7kg。 また、昆虫飼育に必要な水分は家畜より少ないだけでなく、広大な土地も必要ありません。生産効率の高いたんぱく源として、養殖魚の餌料や家畜飼料、さらには食料としても昆虫に注目が集まっています。